あのマンチェスター・ユナイテッドのスタメンに日本人が名を連ねるなんてことは、ひと昔なら考えられないことでしたし、正直、そんなことは日本がW杯に出場すること以上に難しいことだと思っていました。
しかし、現在、海外のクラブに籍を置く選手は、ヨーロッパの主要なリーグだけでも20人を超え、アジア等その他の地域でプレーする選手を含めるとかなりの数の選手が海外に活躍の場を求めていますし、その傾向は今後も更に加速していくことは間違いないでしょう。
日本人が海外で活躍するなんて、ある意味、夢のようなことですし、日本のサッカー界のためにも、実力のある選手はどんどん海外に移籍してもらいたい、といちサッカー・ファンとしては思います。
が、一方で、通常サッカー選手の移籍のニュースには付き物の推定ウン十、ウン百億円という高額の移籍金が、日本選手が海外に移籍する際にはほとんど発生していないという事実を知ると、この移籍システムはどういった仕組みになっているのかなぁ、という疑問を持っていました。
そこで、今回ご紹介する書籍を手に取ってみたのですが、世界と日本のサッカー界の移籍システムの相違が、クラブ運営や選手の育成方法など様々の方面にも影響を及ぼしていることを知ることができ、非常に面白かったです。
本書の著者・小澤一郎（@ichiroozawa）さんはサッカーの本場、スペインでサッカージャーナリストとしての活動を開始され、日本とスペインの両国で育成世代の指導経験もある方だそうですが、「サッカー選手の正しい売り方」という一見、刺激的なタイトルとは裏腹に、各方面への取材や裏付けとなるデータが示されており、現状として日本のサッカークラブが抱える移籍問題を多面的に報道してくれているので、内容が分かりやすいのはもちろんですが、それ以上に、純粋なサッカー好きの立場として、又は、クラブの経営者の立場としてなど、視点の違いにより問題点が異なることを知ることができました。
サッカー界のTPPこと「FIFAルール」の適用により多発する「0円移籍」
「0円移籍」って言葉を聞いたことがあるでしょうか？ これ、ここ数年、日本選手が海外に移籍する際のニュースなんかでよく使われる言葉です。
「移籍金」と呼ばれるものは、正式には「移籍補償金（違約金）」と表現され、プロ選手がプロ選手として契約の期間満了前に移籍する場合、移籍元クラブが移籍先クラブに請求するもの。金額は両クラブの合意によって決定される。プロサッカー選手は必ず所属クラブと書面による契約を結んでおり、その契約期間中に別のクラブへ移籍する場合にのみ、移籍金が発生する仕組みなのである。（P17）
つまり、裏を返せば、毎年移籍市場を賑わす物凄い金額の移籍金というのは、選手が移籍する際に、必ず発生するというものではないんですね。
この契約満了時以降なら移籍金なしで自由に移籍できることを定めた規定がFIFAルールなのですが、近年まで、日本には日本独自のルールがありました。
この日本同時のローカルルールにおいては、契約満了後の移籍の場合にも移籍金が必要であったため、選手の移籍には歯止めがかけられていた、つまり、過度の競争を防止し、クラブを保護するルールであった訳です。
ですが、この日本ルールは2010年に完全に撤廃されました。このFIFAルールの適用により、契約満了を待って「0円」で海外のクラブに移籍する選手が急増するようになったのです。
その適用例としては、香川真司、宇佐美貴史、大津祐樹、細貝萌、岡崎慎司…、など数知れず。
これは、いちサッカーファンの立場としては、海外で日本する選手が増えることは単純に嬉しいことですが、立場の違いによりその思惑は異なります。例えば、下記のような感じですかね。
・海外移籍を希望する選手…「0円移籍」なら海外でプレーするチャンスが増える。
・移籍先（海外）のクラブ…「0円移籍」で獲得できるならローリスクだな。
・移籍元（日本）のクラブ…育てたスター選手を「0円」で抜かれるのはキツい。
なんだかんだ言っても、サッカークラブは営利企業なので、自分のチームの主力選手が無料（実際には移籍金以外にもクラブ間でお金は発生するそうですが）で移籍されるのは、経営的にマイナスだから避けたいところでしょう。
その対抗策としては、複数年契約が挙げられますが、これも、人件費の高騰をまねいたり、そもそも海外志向の選手は複数年契約を嫌ったりと難しい面があるようですが、FC東京の長友や鹿島の内田など移籍元のクラブにしっかり移籍金を残したケースもあるので、日本のクラブも移籍に関する独自のスキームを作り出すことも必要なんだと思いました。
Jリーグの海外選手で韓国人が多い理由もFIFAルールと日本ルールの違いにあった
これは単純に疑問の思っていたことなんですが、Jリーグを見てると、韓国人選手が非常に多いですよね。これって、なんか理由があるのかなぁ、と思っていたのですが、これも移籍に関して発生するお金の問題が背後にあることを本書で知りました。
前述の通り、移籍の場合に発生するお金は、移籍金だけではないのです。これは、
FIFAで定める「Regulations on the Status and Transfer of Players（選手の地位ならびに移籍に関する規則。通称RSTP）」では、23歳以下の選手が移籍する際、その選手が12歳から21歳までプレーしたクラブ、すなわち育成してもらったクラブに対して、移籍先クラブが育成補償金たるトレーニングコンペンセーション（TC）を支払うことを義務付けている。（P238）
そのため、C大阪からドルトムントに移籍した香川の場合は、5年半プレーしたC大阪には、満額であれば（実際にはクラブ間の交渉により決まる）、「9万ユーロ（カテゴリによる）×5.5=49.5万ユーロ」、日本円にして約4950万円を得ることができたそうです。
また、FIFAのTC基準では日本は韓国と同じ、アジア「AFC2」に属し、このカテゴリの1年あたりのTCは4万米ドル（約320万円）と設定されています。
一方、日本ルールのTCはプロA契約の選手がJ1のクラブに移籍する場合、1年あたりJ1への移籍で一律800万円、J2への移籍で400万円。なので、高卒の選手が3年過ごしたクラブから別のクラブに移籍する場合には「800万円×3=3200万円」かかります。
つまり、日本のクラブから日本人選手を獲得するよりも、韓国のクラブがら選手をひっぱってきたほうが割安な訳です。そんな理由があって韓国人選手がJリーグには多いんです。
これもクラブ経営の立場から考えると致し方無いような気もしますし、韓国人選手の流入の影響で、日本人の若手選手の出場機会が減り、若手の育成機会が減っていると捉えれば日本サッカー界にとっては、マイナス要素と捉えることもできます。
先日発表された2011年度のJリーグ各クラブの収支状況を見ると、経営状況が良いと言えるクラブは相変わらず少ないのが現状です。
そのため、いちサッカーファンとは、日本人選手の海外挑戦は喜ぶべきことなのですが、主力選手を0円で抜かれることによって日本のクラブの経営が悪化してしまっては、結果として日本のサッカー界にとってはマイナスになってしまい、何らかの対策は必要だと感じます。
本書のなかでも、国内外の移籍のケースや成功事例が例示されていますので、僕ら一般のサッカー・ファンも自分の応援するクラブや日本のサッカー界の将来のためにも、本書に書かれているような知識を持っておくと、また今までとは違った視点でサッカーのことが語れるようになりますよ。
オリジナル記事の投稿年月日：2012年9月13日
当記事は管理人が過去に運営していたブログ『」リー：リー：リー』に投稿した記事です。管理人のミスでブログ自体が消滅してしまいましたが、生原稿が残っていたものを若干修正のうえ、再アップさせていただいております。
